企業情報
企業理念
アトリーとは、一本の木(a tree)を意味しています。
木の成長は目に見えない根から一本の幹を通して全ての栄養分を送ります。
その結果が、美しい花を咲かせ、実りをもたらすのです。
私どもアトリーは、そのような概念を根として健康、食、教育をテーマに
最良の商品と最高のサービスを通して皆様の生活全般をサポートし
未来世代に良き種を残す企業を目指します。
代表挨拶
企業は人なりと言われますが、企業のみならず家庭、社会、国家、世界等すべては、一人一人の人間の考えと行動に左右されます。故に教育が如何に重要かが分かります。
近年、欧米からもたらされた個人主義、マネー資本主義が日本社会にも蔓延し、世代間を超えた”助け合い”とか”思いやり”で成り立っていた日本の社会は大きく変わりました。終身雇用は崩れ、社内外の人間関係は助け合いよりも競争を強いられることが多くなりました。もちろん競争によって科学や経済の発展は成し遂げられたとも言えますが、少子高齢化、ワーキングプア等現代社会が抱える課題を鑑みるとそもそも何のために競争し、発展するのかという目的を喪失してしまった感は否めません。
私はグローバル化は大いに結構だと思います。
ただ、今叫ばれているグローバル化は、欧米のグローバル資本家たちを中心にお金という紙切れをばら撒き、その結果実体の価値(より能力のある人や技術、土地、その他資産など)を自らに集中させ、世界を支配しようとする極めて独善的なグローバル化なのです。
私は、そのようなグローバル化には断固反対します。
日本は、世界一歴史の長い国家です。
世界で200年以上続いている企業が、5586社あるそうですが、そのうちなんと3146社が日本の企業だそうです。なぜ続いているのかをそれら企業に尋ねると当主の方々は異口同音に”家訓”の存在を挙げるそうです。
家訓とは家の教えです。つまり、日本において企業とは家とか家庭であり、家庭において親が子供を育てるように当主にとって従業員は子供だという考え方が根底にあるのです。
私は、子供の頃から海外に憧れ、世界中を歩き、特に米国には留学を含めて30回以上の渡航経験があります。海外で学んだことは多々ありました。ただ、最も気付かされ、学んだことは日本の素晴らしさです。
私は人生の半ばで日本の素晴らしさにようやく気付くことができましたが、若い人たちには、もっと早くに日本の素晴らしさに気付き、日本人として誇りをもって社会、国家、世界へ貢献してもらいたいと念願しています。
株式会社アトリー
代表取締役 佐久太郎
会社概要
社 名 | 株式会社アトリー | ||||||||||||||
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設 立 | 1988年1月26日 | ||||||||||||||
資本金 | 9427.5万円 | ||||||||||||||
代表者 | 代表取締役社長 佐久 太郎 | ||||||||||||||
従業員 | 32名 | ||||||||||||||
事業所 |
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事業内容 | 各種業務用厨房機器販売及び修理保守管理 教育用ビデオ製作及び販売 福祉用具販売及び修理保守管理 不動産取引(宅建免許番号:東京都知事(5)第81551号) 医療機器、化粧品、健康食品等の販売 人材派遣及び各種エンジニアリングサービス バイオマテリアル製造・開発・販売 飲食業 | ||||||||||||||
主要取引先 |
株式会社エム・アイ・ケー |
沿革
1988年1月 | 会社設立 |
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1989年1月 | 企業セミナー開始 |
7月 | ライスロボ事業部開設 業務用自動炊飯機クボタライスロボ販売開始 |
1990年8月 | 中部営業所開設 |
1991年1月 | 東海営業所開設 |
1992年10月 | 奈良営業所開設 |
1994年4月 | 本社を世田谷へ移転 |
1995年4月 | ライスロボ事業部 食品機器事業部に名称を変更 |
1998年10月 | 厚生労働大臣認可電解光線治療器の販売開始 |
2001年6月 | 開発本部ビル着工 |
2002年1月 | 開発本部ビル落成 |
9月 | ライフサポート事業部発足 |
10月 | 弊社オリジナル業務用自動炊飯機『洗米・炊飯ロボ』HBR720/540販売開始 |
2003年4月 | 不動産事業部発足(宅建免許番号:東京都知事(1)第81551号) |
9月 | 本社を渋谷区へ移転 |
2004年2月 | 株式会社アトリーへ商号変更 |
4月 | 関連会社旧アトリーを吸収合併 |
2005年4月 | 株式分割および増資 |
2006年5月 | 増資により資本を充実 |
2008年10月 | フードビジネス部発足 飲食店経営に着手 |
2009年5月 | 米国スタンフォード大学より配向性コラーゲンの世界ライセンス取得 |
2011年9月 | 旧健康事業部、旧ライフサポート事業部等健康部門を統合 ライフサポート事業本部発足 フードテック事業部発足 産学連携等研究開発部門を統合 R&D事業部発足 |